Nothing、日本含む複数市場からの撤退と販売不振を否定。一部人員削減は認める

Nothing の共同創業者である Akis Evangelidis 氏は、先日報道された日本を含む 12 以上のグローバル市場から撤退するという噂について X で否定しました。

同氏は「いかなる市場も閉鎖しない」と伝え、報道された Phone (4b) の販売不振についても否定し、発売初日だけで 29,537 台を販売したとしたうえで、これが同価格帯における記録的な数字だと説明しています。

撤退はないが、一部人員削減は認める

これは先日インドの digit.in が、Nothing は売上不振などを背景に日本や中東、欧州の一部を含む市場から撤退を準備しているとするもので、あわせて全社的な人員削減も行われると報じていたものです。

この報道に対して、Nothing の Evangelidis 氏は撤退については否定していますが、人員削減については一部が事実であることを認めました。

この理由として、AI ネイティブの事業部門を新設するほか、これまで国ごとに展開していた組織を地域単位のハブへ統合する再編を進めていると説明し、「一部のポジション」に影響が出ているとしています。

ただし、報道されていた最大 40% という削減規模については「大幅に誇張されている」としており、規制上の理由や各国での労使協議が続いていることを理由に、詳細の開示は避けています。

同氏はこの決断が従業員にとって厳しい移行であることを認めつつ、パーソナルコンピューティングの次の時代を見据えるうえで必要な一歩だとしています。

つまり、日本を含むグローバル市場の撤退の噂は否定されたことになり、今後も Nothing / CMF 製品の販売が継続されます。