Pebble スマートウォッチの創業者である Eric Migicovsky 氏が主導するハードウェア復活プロジェクト ｢Core Devices｣ における、第一弾のスマートウォッチ「Core 2 Duo」の出荷が 2025 年 7 月に予定されており、今回デバイスの動作を初めて示す動画が公開されました。また、動画では購入者が負担する可能性のある関税についても言及されています。
｢Core 2 Duo｣ は、2016 年に登場した ｢Pebble 2｣ をベースに、いくつかのスペックを更新しつつ、同じデザインを採用した後継モデルです。価格は 149 ドルで、今年初めに予約注文が開始され、7 月から順次出荷が開始される予定です。
公開された動画とデバイスの詳細
Migicovsky 氏が公開したポッドキャスト ｢Tick Talk｣ 内の動画では、｢Core 2 Duo｣ が実際に動作する様子を確認できます。
動画を見ると、新たにオープンソースとなった Pebble OS が ｢Core 2 Duo｣ 上で動作しており、外観は ｢Pebble 2｣ とそっくりであることがわかります。ナビゲーションは物理ボタンで行われ、動作は滑らかに見えます。ただし、OS はまだ開発の初期段階にあり、時刻を正確に表示する機能など、多くの機能がまだ実装されていないようです。出荷まで約 2 ヶ月という期間を考えると、開発は急速に進んでいると考えられます。
動画では、同梱されるバンドも紹介されています。シンプルなデザインですが、余ったストラップの端を内側に収納するためのループが付いています。これは、近年の Pixel Watch や Apple Watch など、多くのスマートウォッチで見られる形式と同様のものです。
関税に関する注意点
動画では、関税が ｢Core 2 Duo｣ および ｢Core 2 Time｣ の購入者にどのような影響を与えるかについても説明されています。
予約注文の段階から、関税については購入者負担となる旨の注意書きがありました。予約時のデバイス価格 149 ドルは変わりませんが、出荷時に関税が課せられる場合、その費用は購入者が負担する必要があります。
注意書きには、｢出荷を開始するまでの間に世界的な関税が変更される可能性は高いです。関税が大幅に変更された場合、たとえ米国内の注文であっても、これらの費用をお客様に転嫁し、追加の支払いをお願いする場合があります。この場合、出荷前にお客様にメールで注文を確認します。予約注文をキャンセルして払い戻しを受けるオプションがあります｣ と記載されています。
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つまり、予約価格に加えて、後日関税分の支払いが発生する可能性があるということです。関税額は出荷時期や配送先の国によって変動するため、現時点では不明確です。もし関税が大幅に変動した場合は、追加支払いが発生する可能性も示唆されていますが、その際は事前に確認の連絡があり、キャンセルも可能とのことです。
まとめ
一部のユーザーに待望されていた Pebble 再起動プロジェクトは順調に進行しているようです。公開された動画からは、｢Pebble 2｣ の使い勝手を継承しつつ、今風の改良が加えられていることが伺えます。OS の開発状況はまだ初期段階のようですが、7 月の出荷に向けて開発が進められており、最終的な使い勝手の改善に期待です。
筆者自身も Core 2 Duo を予約購入しており、送料込みの価格は 174 ドル（記事執筆時点のレートでは約 2.5万円）となっていますが、やはり最終的に関税がどの程度になるかは気になるところです。
購入を検討しているユーザーは、表示価格に加えて関税が別途発生するリスクを考慮する必要があります。特に日本への発送の場合、関税だけでなく円安の影響も受ける可能性が高いことに注意してください。
